1.土壌ガス調査(第1種特定有害物質 揮発性有機化合物)
汚染の可能性の確認として、敷地地表面から1mの孔を掘削しそこから吸引されるガス内に有害物質があるかどうかの確認を行う。
2.土壌試料分析(第2種特定有害物質 重金属類)
敷地地表面から50cm以内の土壌を採取し、重金属類の土壌分析を行う。
分析項目は溶出量・含有量分析について行う。
3.土壌試料分析(第3種特定有害物質 農薬類)
敷地地表面から50cm以内の土壌を採取し、農薬類の土壌分析を行う。
分析項目は溶出量分析について行う。
土壌汚染調査の流れ
- 資料等調査
(地歴調査) - 概況調査
- 詳細調査
(深度調査) - 地盤調査実施
- 解析
- 対策工法
資料等調査(地歴調査)
対象地及び周辺の土地の使用履歴を、資料等により調査を行い、「土壌汚染の存在の可能性」の有無を判断します。
調査内容
- 地形図、住宅地図、不動産登記簿、地質図等を用いた土地利用の変遷確認
- 航空写真を用いた土地利用の変遷確認、現地踏査
- 土壌汚染対策法による指定区域の台帳、特定有害物質使用施設の一覧表、特定施設
- 届出事業所名簿等による判断
- 周辺環境の調査、有害原因物質の推定、地形・地質より拡散状況の推定
概況調査
概況調査では対象地において、「汚染の有無」、汚染の平面分布を判定します。
- (1) 表層ガス調査(第一種特定有害物質の有無)
- (2) 表層土壌の採取(第二、三種特定有害物質の有無)
調査方法
- (1)土壌ガス採取地表から深度1mまで孔をあけ、地中に分布する土壌ガスを採取して汚染物質の有無を判定します。
- (2)表層土壌採取表層から 5cmの試料と50cmまでの試料を当量採取し混合して1試料とする。
5地点混合法で採取した試料を室内分析し汚染物質の有無を判定する。
詳細調査(深度調査)
詳細調査では、概況調査によって汚染が判明した範囲及び有害物質が浸透した恐れのある範囲等について、ボーリング調査を行い3次元的に鉛直汚染分布を把握します。
調査内容
ヒアリング結果(例)
- ボーリング調査
- 地層の把握、土壌試料採取、地下水観測孔の設置
- 地下水流向の把握
- 地下水位観測孔
- 透水性の把握
- 透水試験、土質試験、揚水試験
対策工法
対策工法は以下のものが汎用的に使用されており、汚染状況によって対策工法を提案していく。
- (1) 原位置浄化
- (2) 掘削除去
- (3) 封じ込め
揮発性有機化合物等の対策技術
重金属等の対策技術
環境騒音調査
ヒアリング結果(例)
交通騒音(新幹線・鉄道・道路など)や工場騒音・建設作業騒音などを測定実施し、生活環境の保全・改善に貢献します。 振動とともに、家屋新築計画前に事前の騒音調査をすることにより、設計や対策に反映されます。
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